健康経営の可能性　その４

本ブログをご覧になっていただき、誠にありがとうございます。

突然ですが、日本における腰痛による経済的損失額はいくらになるかご存知ですか？

答えは、このブログの後半にお伝えさせていただきます。

皆さんは、腰痛になった、ぎっくり腰になった経験はありませんか？

痛みの大小はあれど、多くの方が経験したことがあるのではないでしょうか？

厚生労働省の調査によると、日本人における腰痛を訴える人の割合が男女ともに第１位となっており、人口千人あたり男性246.7人、女性は304.2人の割合であると報告されています（国民のおよし３〜４分の１）。

また、業種でみると、ワースト１位は保健衛生業（医療や介護・福祉従事者など）で、次いでワースト２位に商業・金融・広告業、ワースト３位が運輸交通業となっております。

保健衛生業は長時間の立ち仕事に加えて、患者さんや介護利用者さんなどを抱えたりする作業があり、腰痛をきたすことが予想されます。

商業・金融・広告業は長時間の座位に加え、デスク周辺環境や作業姿勢が適切でなく、不良姿勢による作業が続いて腰痛となることが予想されます。

運輸交通業についても同様で長時間の座位姿勢が強いられ、配送業などでは荷物の上げ下げなどで腰に負担をかけることが予想されます。

いずれも原因は明らかではありますが、日々業務で忙しいと、ついついいつも通りの姿勢や作業を行ってしまい、なかなか腰痛の改善につながらない方も多いように思います。

また、正しい姿勢や作業方法がわからないといった人も見聞きします。

弊社は、病院やクリニック、介護施設でのリハビリテーション経験の国家資格従事者が御社にお伺いさせて頂き、従業員への個別対応および会社全体に対するセミナーを行い、腰痛の改善や発症予防の支援をさせていただいております。

日本における腰痛による経済的損失額は、年間で約３兆円にのぼると言われています。

中小企業においては、腰痛予防に対する理学療法士等の派遣を行うことの費用に対して補助金が出ることがあります（エイジフレンドリー補助金）。

健康経営を取り入れ、腰痛を改善することで、従業員の方々のパフォーマンスが高まるとともに、ハッピーな社内風土も生まれやすくなります。

さらに、日本経済における経済的損失を改善することにもつながり、社会貢献にもなり得ると考えます。

腰痛や肩こりといった筋骨格系のお悩みには、理学療法士等の医療系国家資格従事者にご相談いただくことをオススメします。

弊社は、経験豊富な理学療法士が御社の健康に関するお悩みの解決を支援します！

相談無料、下記よりお問合せください。

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